22日午前の東京株式市場で日経平均株価は大幅に反発し、前週末比232円91銭（0.78%）高の3万0250円83銭で前場を終えた。前営業日まで3日続落しており、値ごろ感から幅広い銘柄に買いが入り指数を押し上げた。日本時間午前の米株価指数先物が堅調に推移したことも追い風になり、日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。ただ、買い一巡後は上げ幅を縮小した。
寄り付きで5日移動平均（3万0219円）を明確に上抜けたことで投資家の姿勢が強気に傾いた。国内外で新型コロナウイルスのワクチン普及が進み、米追加経済対策が成立すれば世界経済の回復が鮮明になるとの観測が支え。米連邦準備理事会（FRB）のパウエル議長が今週の議会証言で金利上昇を抑制する発言をするとの期待も支援材料となった。
業種別では空運、海運、非鉄などの上昇が目立った。野村証券の伊藤高志エクイティ・マーケット・ストラテジストは「国内外の投資家とも企業業績の回復が加速するとの見方を強めており、改善期待の高い銘柄や業種に資金を集めている」と指摘した。
JPX日経インデックス400と東証株価指数（TOPIX）は反発した。
前引け時点の東証1部の売買代金は概算で1兆2612億円、売買高は6億4820万株だった。東証1部の値上がり銘柄数は1676と、全体の約8割を占めた。値下がりは450、変わらずは65だった。
東エレクやアドテストなど半導体関連が高い。ソフトバンクグループ（SBG）、ファストリ、リクルート、三菱UFJ、三菱商、商船三井、住友鉱、JALも買われた。一方、ダイキン、テルモ、オリンパスなどは下落した。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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2021-02-22 03:00:47Z
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