15日午前の東京株式市場で日経平均株価は反落し、前日比176円14銭（0.65%）安の2万6995円86銭で前場を終えた。米株式市場でハイテク株が下げたのを受け、東京市場でも半導体関連株などグロース（成長）株を中心に売りが出た。下げ幅は一時380円を超えた。
前日の米株式市場では米長期金利の上昇を受け、米ナスダック総合株価指数やフィラデルフィア半導体株指数（SOX）が大幅安となった。東京市場でも米長期金利上昇で相対的な割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）株が多い精密機器、電気機器の下落が目立った。
日経平均は上昇に転じる場面もあった。前日に決算を発表したファストリが大幅高となり指数を押し上げたことに加え、外国為替市場で一時1ドル=126円台半ばまで円安・ドル高が進んだことから輸出関連の一角に買いが入った。
東海東京調査センターの長田清英投資戦略部長は「米長期金利の上昇が続く間はハイテク株の持ち高を減らしたいと考える投資家が多い」とみていた。
東証株価指数（TOPIX）は反落した。前引け時点の東証プライムの売買代金は概算で1兆1231億円、売買高は4億7907万株だった。東証プライム市場の値下がり銘柄数は1476と、全体の約8割を占めた。値上がりは301、変わらずは60だった。
東エレクやアドテスト、ソフトバンクグループ（SBG）、TDK、ソニーG、エムスリーが売られた。半面、トヨタやホンダ、日立建機は買われた。
〔日経QUICKニュース（NQN）〕
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2022-04-15 03:00:10Z
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